第108回 看護師国家試験 午前 問34 解説

一般健康支援と社会保障制度✔ 監修済み

📝 問題

トータル・ヘルスプロモーション・プラン〈THP〉で実施されるのはどれか。

✅ 正解

2

💡 解説

✅ トータル・ヘルスプロモーション・プラン〈THP〉で実施されるのは、健康測定である。

THPは労働安全衛生法にもとづき、事業者が努力義務として行う、働く人の心とからだの健康づくりである。 産業医による健康測定を出発点として、その結果をもとに運動指導・保健指導・栄養指導・メンタルヘルスケアを行う。

他の3つは、それぞれ別の枠組みで行われる。がん検診は健康増進法にもとづく市町村の事業、特定健康診査は高齢者の医療の確保に関する法律にもとづく医療保険者の事業、一般健康診断は労働安全衛生法が事業者に義務づけた健診であり、いずれもTHPの内容ではない。

THPは「健康測定を起点とした事業場の健康づくり」と結び付けて覚えよう。

  • 1

    がん検診不正解

    がん検診は健康増進法に基づく市町村事業であり、THPの実施内容ではない。

  • 2

    健康測定正解

    健康測定はTHPの出発点であり、その結果にもとづいて運動・保健・栄養・心理面の指導が行われる。

  • 3

    一般健康診断不正解

    一般健康診断は労働安全衛生法に基づく事業者の義務であり、THPそのものの内容ではない。

  • 4

    特定健康診査不正解

    特定健康診査は高齢者医療確保法に基づくメタボ健診であり、THPの実施項目ではない。

📚 混同しやすいので注意

職場で行う健康管理は、根拠法と「義務か努力義務か」を入れ替えて問われる。名称・根拠法・実施主体を一組にして覚えよう。

  • THPは労働安全衛生法に基づく事業者の努力義務で、心とからだの健康づくりを進める取組みである。
  • 現在のTHP指針は、個人へのハイリスクアプローチから、集団への働きかけを含む取組みへと見直されている。
  • 職場のメンタルヘルス対策としてストレスチェックがあり、労働者50人以上の事業場では年1回の実施が義務づけられている。
主な健診・検診の根拠法と実施主体
名称根拠法対象・実施主体
一般健康診断(雇入時・定期)労働安全衛生法労働者/事業者
特殊健康診断労働安全衛生法有害業務従事者/事業者
特定健康診査・特定保健指導高齢者の医療の確保に関する法律40〜74歳の被保険者・被扶養者/医療保険者
がん検診健康増進法住民/市町村
乳幼児健康診査母子保健法1歳6か月児・3歳児/市町村
就学時健康診断学校保健安全法就学予定者/市町村教育委員会

参考: 労働安全衛生法(心身両面にわたる健康保持増進措置)/厚生労働省 THP指針

出典:「第108回看護師国家試験の問題および正答について」(厚生労働省)を加工して作成 → 出典について

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