第105回 看護師国家試験 午後 問32 解説

✅ 単独世帯の数は、平成元年からの25年間で増加している。

単独世帯は、国民生活基礎調査でみると平成元年（1989年）から平成26年（2014年）までの25年間で、全世帯の20.0%から27.1%へ、世帯数では約790万から約1,370万へ増えた。 一人暮らしの高齢者と、結婚しない若い世代がともに増えたことが背景にある。

他の3つは、向きか大きさが合わない。平均世帯人員は3.10人から2.49人へ減っている。ひとり親と未婚の子のみの世帯は約1.8倍、65歳以上の者のいる夫婦のみの世帯は約3.2倍で、どちらも「2倍」とは合わない。

単独世帯はその後も増え続け、2024年（令和6年）調査では34.6%で世帯構造の第1位、平均世帯人員は2.20人と過去最少になっている。

• 1

  単独世帯数は増加している。正解

  単独世帯は世帯数・割合とも増え続けており、この25年間で約1.7倍になった。

• 2

  平均世帯人数は増加している。不正解

  逆。平均世帯人員は減り続け、3.10人から2.49人になっている。世帯の数が増える一方で、1世帯に住む人数は少なくなっている。

• 3

  ひとり親と未婚の子のみの世帯数は2倍になっている。不正解

  ひとり親と未婚の子のみの世帯は約199万から約358万へ増えたが、約1.8倍で2倍には届かない。

• 4

  65歳以上の者のいる夫婦のみの世帯数は2倍になっている。不正解

  65歳以上の者のいる夫婦のみの世帯は約226万から約724万へ、約3.2倍に増えている。2倍では足りない。

参考: 厚生労働省 2024年国民生活基礎調査の概況／厚生労働省 平成26年国民生活基礎調査の概況